原発の安全神話と同根の国土売却

こんにちは～___φ(´Ｃ_,｀*)

米国合衆国原子力安全委員会の報告によれば、福島の震災による原発事故は「事なかれ主義」による「安全神話」が遠因となっているとのこと　(→o←)ゞあちゃー

日本では議論を避ける余りに「臭いものに蓋」をして現実逃避する慣行が強く、現実を直視して問題解決を図ろうとする姿勢が弱いですね(特に上層部や官公庁ほどこの傾向が強い) ＜（・△・：：）＞

例えば、昭和50年頃から始まった「ゆとり教育(我が恩師･大西憲昇によれば日本人白雉化計画)」による学力低下は、教育現場ではハッキリしていたのに、日教組やマスコミによる批判を恐れてその流れを変えられず、モンペや社会不適合者等々問題が大きな社会問題に発展して初めて対策を取ろうとするが、既にその教育を受けた人々は手遅れ・・・・・Σ(´ﾟ∪ﾟ`；) ｧﾘｪﾆｬｨ

福島の原発事故にしても、「不備があるので対策を」となるとマスコミや日教組や反原発団体が騒ぐので、とりあえず「安全ということにして放置」していたために、技術陣から危険性を指摘されても上層部は何の対策もしない・・・・の結果、震災であのざまに　ｶﾞ━━━━ヽ(´Д｀lll)ﾉ━━━━ﾝ??

国防だって同じ事。「安全保障」について論じると、すぐに「右翼だ」「軍国主義者だ」「国際平和を乱す」などと非難されるため、まっとうな議論が出来ず、挙げ句の果てに安全保障感覚ゼロの民主党に政権を取らせてしまった　.......( ___ ___)σ

Chinaに侵略されたウィグルやチベットをゆく見てみましょう　~(>_<｡)~ 　国を盗られるって事は、こんなにも悲惨なことなのですよ　～～～～～((((((ﾉﾟДﾟ)ﾉあぁ　被征服民に人権なんて存在しませんからね　0(>_<)0

------------------------(2012.3.8 産経新聞)

恥ずべき国土売却　　櫻井よしこ

　野田政権下で中国政府への日本の国土売却が加速されている。

　かねて中国政府は新潟市と名古屋市での領事館建設用地の取得にこだわってきたが、２０１０年秋の尖閣領海侵犯事件で頓挫した。それが後述する野田政権の方針もあり、まず新潟市中心部の民有地約４５００坪が中国政府と売買契約された。新潟県庁から徒歩数分の一等地、土地の名義は株式会社「新潟マイホームセンター」である。

　マイホームセンター側はこの事案に政治的背景は一切ないと強く否定し、いまは詳しいことは明らかにできないと語った。民間企業の土地事案ながらこれを問題視せざるをえない理由は、その背景 に野田政権と外務省の明確な意思があり、政府の国土売却方針は著しく国益を損ねると考えるからだ。

　そもそも一旦頓挫した中国への土地売却問題はなぜ復活したのか。発端は北京の日本大使、丹羽宇一郎氏らの気概なき外交にある。昨年７月、北京に新しい日本大使館が完成した。中国政府は申請のなかった建築部分が含まれているとして、新大使館の使用を認めず、新潟と名古屋の土地の件を持ち出し、中国政府による買いとりがスムーズに進むよう、日本政府に便宜をはかるよう要求した。

　この筋違いの要求については２月２日の衆議院予算委員会で玄葉光一郎外相が自民党の小野寺五典氏の質問に答える形で認めている。日本政府は「中国側の要請に関連国際法に従って協力する」との口上書を１月１９日に出し、その２日後に、中国側が新大使館の建築確認を出していたことも判明した。明らかに、丹羽大使らは大使館新築とは無関係の、新潟と名古屋の土地売却に便宜をはかるという恥ずべき妥協をしたのである。

　国益を代表すべき立場でありながらのこの背信の妥協を、小野寺氏は、「日本は政府ぐるみで中国側のハニートラップにかかったのではないか」と評した。

　中国政府は、中国の国土は一片も売らない。結果、日本は政府も企業も中国の土地はすべて借りるだけだ。互恵主義なら、日本は売るのでなく貸すのが道理である。現に米国は中国政府にはいかなる土地も売ってはいないという。

　 国家の基本は国土である。国土こそ失ってはならず、手放してはならない。にも拘（かかわ）らず、日本にとって最大の脅威である中国に新潟市中心部の一等地を売ろうという背景には、国家観なき民主党政権の責任とともに、経済交流のためとして中国の要求を安易に受け入れてきた泉田裕彦新潟県知事及び篠田昭新潟市長らの責任もある。

　対照的なのが名古屋である。大村秀章愛知県知事、河村たかし名古屋市長は中国への売却は慎重に、との姿勢を崩さず、名古屋城下の約２４００坪の候補地を守って現在に至る。これこそ政治の役割である。

◇

　このままでは日本のめぼしい土地は次々に中国などに奪われてしまうだろう。小野寺氏が憤る。

　「３月６日、外務省に中国と売買契約済みとされる新潟の土地はどの土地かと質問しました。すると、民間事案は答えられないというのです。中国政府への売却を民間事案で済ませてよいのか。馬鹿を言ってはいけません」

　丹羽中国大使と玄葉外相らの方針を受けて外務官僚らは国土売却に走る。だが、外務省は国民世論の厳しさを知っているのであろう。だから隠したがる。しかし、地元の大きな関心事である事案を隠しきれると思うのか。新潟日報は３月３日付の１面トップで同件を報じたが、報道から問題の土地の特定は極めて容易である。

　現在の日本の問題は丹羽氏ら対中外交を担う人々に国家観が欠けているだけではない。中国への国益なき国土売却の機会を窺（うかが）っているのは財務官僚とて同じである。

　 名古屋城下の売却予定地は国家公務員宿舎、名城住宅の跡地である。新しい公務員宿舎、城北住宅の完成で２００９年４月以降空いた名城住宅を売って、次の宿 舎建設資金に当てるというのが、財務省東海財務局国有財産調整官の説明だ。つまり公務員宿舎建設のために、中国に土地を売るというのだ。野田政権の政治主導とは官僚とともに国土を売り続けることなのか。

　民主党政権下で中国に買われそうなもう一つのケースが沖縄県名護市辺野古に小さな湾を隔てて向かい合う９０万坪のカヌチャ・リゾートだ。普天間飛行場が辺野古に移転すれば、カヌチャの高台から同飛行場が見渡せる。

　Ｖ字滑走路が議論され始めた頃から、リゾートの評価が下がり、いまでは３期連続の赤字決算の瀬戸際に立つ。そこに中国からも引き合いがきた。経営者が説明した。

　「カヌチャがなくても国は生きていける。けれど辺野古が潰れれば国が生きていけない、と私たちは考えてきました。ですから国防政策には十分協力するつもりです。ですが、企業としては生き残りの道を探らなくてはなりません」

　 自民党時代、この土地の戦略的重要性を考慮してリゾート全体を国が買い上げる可能性が議論されたが、現在は立ち消えた。結果、リゾートへの中国の接触は 「かなり具体的な商談」となっていると、小野寺氏は警告する。安保上の戦略拠点を外資から守るための法制化を最速で実現しなければならない時なのだ。

　野田政権発足から半年を迎えた３月２日夜、首相は「しっかり１升飲んだ」そうだ。飲んでもよいが、いま１升飲む余裕があるのかと問うものだ。

-----------------------(引用終わり)--------------------

名古屋は偉い　ｶｯｺ(*ﾟ∀ﾟ)ｨｨ!　　さすがは戦国の革命児・織田信長を輩出しただけのことはある　ヾ(´･∀･｀)ﾉ

中国人の世界乗っ取り計画

• 作者: 河添恵子　　出版社/メーカー: 産経新聞出版
• 米国NY、SF、LA、加Vancouver、Richmond、仏Paris、伊Milan、Rome、その他AussieもKiwiも中国移民のお蔭 で凄いことになって久しい。私の1988～91年のNY、1993～98年のLA駐在時代と比較しても、中国人の侵食の更に悪化している環境が本書でよく 理解できた。経済大国の発展を中国国内で享受すればいいものを、中国人は違う。大陸横断鉄道建設現場出稼ぎの昔から変わらずに国外脱出願望が強い。世界へ の寄生DNAは更に進化したように見える。但し日系ブラジル移民・日系ペルー移民等のような「土」への執着と開拓精神とは違う。中国人は世界どこでも農業 はしない。先ずは商業、飲食業だ。「中国人は国を、国は中国人を、愛した事がない、信用したことがない、両者5000年の相互不信が横たわる」　という記述が印象的だ。(amazon書評より)

Chinaが日本の領土を狙っているのは、誰の目にも明らかでしょう　(ﾒ＾Д＾)｡o

この様な事実が有りながら、プロパーの集まりであるKKRが支那­大使館に土地を売ってる。官僚自ら保身と年金安泰の為に、国家の名誉を捨て去っている。我々国民は、陳腐な民主党解体や口だけの維新を叫ぶのではなく、­本気になって一度国家（政府）を解体し、再生（再建）しなければ­ならない状況に来てる事を自覚せねばなるまい。(YouTubeコメントより)

-------------------------------(2012.2.23 産経新聞)

中国領事館にみるフヌケ外交

　領事館拡大に向けた中国の動きが“フヌケ外交”で再燃しそうだ。地元住民らの猛反対で、名古屋市北区の名城住宅跡地と新潟市中央区の万代小学校跡地への領事館移転＆拡大計画は暗礁に乗り上げた。が、中国がスゴスゴと引き下がるはずもなかった。昨年７月、新しく完成した北京の日本大使館を「計画にな かった吹き抜けを設けた」などを理由に、中国側が「竣工検査に合格していない建物の使用は不可」と半年以上も移転を留保してきたのだ。やっ ぱり報復か。

　そもそも、日本国の建物に中国当局の検査がなぜ必要なのか「？」だが、中国側からの「在日公館施設の建設に協力を得たい」と の静かな恫喝に対し、玄葉光一郎外相曰（いわ）く、「国際法に従い、国内法令の範囲内で協力する、という口上書を外務省が提出した」とか。 「設計の変更届をしなかった」ことを突かれた格好ながら、“いちゃもんをつけてほしいものを得る”は中国の常套（じょうとう）手段でしょ？

　 近年、「走出去（海外に出ろ！）」政策を進める中国は、主要国の大使館・領事館機能の拡大に力を注いでいる。目的はロビー活動や産業スパイの強化、企業や 土地買収のための情報収集の強化、われわれ日本人を監視する機能の強化などか？　しかも中国社会にとって土地こそが利権、商業地であろうと水源地であろう と、ひとたび中国人の元に渡れば二度と戻ってはこない。そして環境劣化＆治安悪化など腐敗の道をたどっていく。これは世界のチャイナタウンを見れば明らかなのだ。

　名古屋市では有識者による〈名城住宅跡地利用を考える会〉が立ち上がり、先日、「跡地の有効活用」を考える第１回の地元集会が行われ、地元議員も多数参 加。河村たかし市長が「移転をご遠慮いただきたいと中国側に言う」と会場で明言するなど盛り上がったと聞く。一方、新潟では昨年１２月、中国側への５千坪 の売却が判明、仙台ではパンダ外交につられたのか、中国領事館の建設計画もある。一体全体、政治はどこを向いているのか？（河添恵子　ノンフィクション作家）

-----------------------------(引用終わり)-------------------

中国こそ逆に日本に謝罪すべき9つの理由―誰も言わない「反日」利権の真相

• 作者: 黄 文雄　　出版社/メーカー: 青春出版社
• 「日中友好」が叫ばれて30年経過したが、いまだに「日中友好」が言われる不可解な現実。その間に日本が中国から受けた損害は計り知れない。靖国、尖閣諸 島、ODA、中国人犯罪、著作権侵害、等枚挙に暇が無いが、これが中国政府並びに中国人の偽らざる実態である。4年後に開催される北京五輪など、インフラ は日本のODAで殆どが賄われた事を、日本人も中国人も知らない。これだけ日本が金を出しても、彼らは愛国、即ち反日教育に洗脳され、日本を憎む事こそが 中国共産党に対する忠誠と信じて止まない連中である。(amazon書評より)

「日本がだめになったら海外へ逃げる」と言っていた知人が居たけど、ユダヤ人の歴史を振り返れば、国土を失った民族がどれほど悲惨な運命に曝されるか・・・・。今、日本人が海外へ移住しても安楽に暮らせるのは、日本が存在しているからでしょう。身分を保障してくれる国が無くなったら、だれが助けてくれるでしょうか？

チベットの旗をもぎ取る支那女。至る所で中国（支那人）は弱い者を見つけては食ってかかる、卑怯な民族だという証拠。
普段はおとなしいのかも知れないが、立場が有利だとこのように粗暴な本性を現す。(YouTubeコメントより)

この映像は、日本の長野でのものです　ｳｯ…Σ(´x｀；)"　

これでも、China(日本語読みで支那)を受け入れますか？　長野では、警察はマスコミからの攻撃を恐れてか、日本人だけを取り締まり、傍若無人に振る舞うChina留学生らを制止することはついに無かったとか・・・・・Σ(Ｔ▽Ｔ;)　これでもChinaに土地を譲り渡すのに賛成しますか？

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コメント 2

＿｀）ノ＿｀）ノ＿｀）ノ＿｀）ノ＿｀）ノ＿｀）ノ
「中国人の世界乗っ取り計画」は日本を舞台に順調に進行中のようです　(→ω←)
このまま放置すれば、あなたの近所が中華街になり、Chinaマフィアが跋扈して治安が悪化、そのうちあなたが住み慣れた場所から退去しなければならないことに・・・・
-------------------------(2012.3.13　産経新聞)
公邸、領事館用地、各地でトラブル　政務三役、取得制限論も
　総領事館建設などを名目にした中国政府による広大な土地取得問題をめぐり、各地でトラブルが相次いでいる。しかも日本政府は中国側が新潟市の民有地を取得した事実は「後で知った」（外務省儀典官室）状態だ。さらに、日本政府が北京の日本大使館新築に際し、中国側に国内の中国総領事館の移転などに協力するとした「口上書」を提出したことに野党から批判が出ている。中国国内では外国政府による土地取得が認められていないため、日本も中国による土地取得を制限すべきだとの声が野田佳彦政権内部からも上がった。

　中国政府は昨年４月、大使公邸などの建設のため、東京都港区南麻布の国家公務員共済組合連合会所有の土地約５６７７平方メートルを一般競争入札で落札した。名古屋市でも総領事館の移転・拡張のため国家公務員宿舎跡地の一部約１万平方メートルを取得しようとした。

　外務省の浜田和幸政務官は１３日、産経新聞に対し「中国国内の土地は売買できない。中国の求めるままに日本の土地をどんどん買っている状況は本当に対等な関係に資するのか」と疑問を呈したうえで、中国政府による土地取得の制限について「個人的にはそうすべきだと思う」と述べた。

　中国国内の日本大使館と総領事館の計７施設はすべて賃貸。これに対し、日本国内の中国大使館・総領事館７施設は、名古屋、新潟両市を除いてすべて中国政府が土地を所有している。米国大使館や英国大使館は賃貸契約になっている。

　外交関係に関するウィーン条約では大使館などの土地取得に対し、受け入れ国が便宜を図るよう定めている。政府は固定資産税免除などの便宜を図っており、自民党の小野寺五典衆院議員は「５千坪、７千坪の土地が領事業務で必要なのか。過大な土地の税金が免除になれば納税者として理解できない」と批判する。

　一方、中国に提出した口上書に関し、野党側は「だれが考えても中国側との間に密約があったはずだ」（自民党閣僚経験者）と追及しているが、日本政府は公開要求を拒否している。（杉本康士）
---------------------(引用終わり)----------------
民主党政権って、本当にどこの国民の方を向いて政治をしているのでしょうね　(→←) ｱﾁｬ
-------------------------------------(2012.03.13　産経新聞)
海外でも加速　国内の不動産規制も背景に
　【北京＝川越一】中国人や中国企業による海外の不動産買収が加速している。大使館施設ではアルゼンチンなどでも土地が購入された。土地買収の中には中国政府の政治・軍事的意図が疑われた案件もあり、拒否されたケースも出ている。

　全米不動産業者協会の報告書によると、２０１０年２月からの１年間で、中国人が米国で購入した不動産は２万３千件を超えた。投資総額は７３億８千万ドル（約６千億円）で、外国人全体の投資額の９％を占める。

　投資先は日本や米国にとどまらない。韓国でも昨年、計４００万平方メートル以上の土地を購入した。オーストラリアやニュージーランドの農地も例外ではない。

　背景には、不動産バブルの崩壊を懸念した中国政府が１０年ごろから、国内の“土地転がし”を規制するため、購入戸数の制限や住宅ローンの厳格化などに乗り出したという事情がある。

　また、国有地の使用権しか得られない中国国内と違い、海外では所有権を得られることも大きな魅力だ。国内の政治・経済の行く末に不安を抱く富裕層が「安全」を求めて、資産を海外に移す構図がうかがえる。

　最近、問題になっているのが、中国当局が民間の投資を装いながら、国策を反映させた疑いが出た土地買収だ。昨年、中国企業がアイスランドで約３００平方キロの土地買収を仕掛けたケースがこれに当たる。

　将来の北極海航路や資源確保をもくろむ中国政府の政治・軍事的意図がささやかれ、アイスランド政府は結局、申請を却下。国営新華社通信は「善良な投資を安全への威嚇、政治的行為と色眼鏡で見ている。心理的な冷戦だ」と反発した。

　アフリカ諸国やブラジルなどでは、将来の食糧確保のためといわれる土地の買いあさりが進み、一部で反対運動も起きている。
-------------------------(引用終わり)-----------------
不動産投機のための土地買収を非課税にしているとしたら、China共産党に対する賄賂とも考えられる媚中・民主党政権による日本人納税者に対する背信行為ですよね（≧▼≦；）ｱﾁｬ
読んで字のごとく「売国奴」が当てはまる政権は世界中探しても、民主党政権くらいでしょうね・・・・
by 梧桐 (2012-03-15 05:32) 

さらに追加です（ｏ＾＿＾ｏ）ヾ

長野で傍若無人に振る舞うChinaが動員した在日留学生らに対して、オランダ人から見て驚くべき礼儀正しい日本のフーリガン(http://www.youtube.com/watch?v=u6YS3mzFXqI&feature=related)　
｡.:*･ﾟ☆(●＾▽＾)ﾆｺｯ･ﾟ☆.｡.:*･ﾟ

日本人はこんなだから、本来の日本人だけなら犯罪だって少なかったでしょうね　(ー_ーゞ

こんなところへ「日本人出て行け!!」なんて叫ぶ反日教育(http://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%8F%8D%E6%97%A5%E6%95%99%E8%82%B2)に染め抜かれたChinaからの侵略の尖兵(http://www35.atwiki.jp/kolia/pages/1271.html)を無制限に受け入れるなんて狂気の沙汰です　
（´Д｀　）（　´―｀）（´Д｀　）（　´―｀）
by 梧桐鳳翼 (2012-03-17 07:52)